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住宅ローンと不動産のニュースをまとめない

住宅ローン、不動産についての気になったニュースや話題をまとめるつもりでしたが、まとめられずに。

SIMフリースマホを購入する前にチェックしておきたいポイント

ZenFone2は個人的には見送りと結論しましたが、それでもSIMフリーのスマートフォンは今年はHuaweiのP8など、おもしろそうなものが日本にも来そうな感じですので、もう少し市民権を得るのではないかと期待しています。

ただ当然のことながら、どのキャリアで使用されるか想定されていないこともありますし、日本で正式に発売されているスマホでも、必ずしも最適化されていないことも多いのが現状です。

そんなSIMフリースマホを購入する際に、チェックしておきたいポイントというのをいくつかあげてみました。

http://www.flickr.com/photos/60886372@N00/10104822523

photo by jfingas 

対応バンド

キャリアから登場するスマートフォンならば、大抵、その時々のキャリアが使用している周波数に対応しているはずです。
しかしどのキャリアを利用するかはユーザー任せのSIMフリースマホでは、LTE対応と銘打っていても、周波数が使用する通信業者に対応していなければ利用できません。
3Gでも需要の高いFOMAプラスエリアなどは日本用に調整されていなければ、対応していないことの方が多いでしょう。 
都心ならばあまり心配する必要はないのでしょうが、地方の山間部など、利用地域によっては問題になるかもしれません。 

ドコモ系の周波数帯

SIMフリースマホはドコモ系のMVNOで運用される方がほとんどだとおもいます。
そのドコモの周波数帯は以下の通りです。 

3G(W-CDMA)
  • 1 2GHz or 2.1GHz
  • 6 800MHz
  • 9 1.7GHz or 1.8GHz
  • 19 800MHz

FOMAプラスエリアはBand6と19ですが、現在はBand19はほぼ使われていません。

4G(LTE)
  • 1 2GHzor2.1GHz
  • 3 1.7GHzor1.8GHz
  • 19 800MHz
  • 21 1.5GHz
  • 28 700MHz 2015年春以降の予定

東名阪のエリアならば1と3に対応していれば接続できずに困ることはないとおもいます。

なお世界中で今でも多く使われている2G(GSM)は、日本と韓国では利用できません。

SIMのサイズ

主にフルサイズ、mini、micro、nanoの4種類のSIMがありますが、基本的に現在新しく発売されているスマートフォンのSIMは、microSIMかnano-SIMです。

MVNOでもSIMの交換は有料となるところがほとんどですし、使用するスマホでどちらのSIMを採用しているかは押さえておかないと、利用までに時間がかかったり、余計な手数料を払うことになります。 

持っているSIMがnano-SIMの場合は。非常に安い価格でnanoSIMをmicroSIMサイズにするSIMカードのアダプタというのが売っていますので、ダメ元で用意しておくといざというときに便利です。 

 一方、microSIMをnano-SIMにするのは物理的に難しくなります。
猛者の方々は、周辺をカットするという荒技を繰り出していますし、専用のカッターなるものも売っていますが、難易度が高くあまりおすすめできません。

余談としてデュアルSIMスロットでも、片方のスロットがSDカードと兼用であったり、片方が2Gとなることがほとんどなので、今のところ日本で使う分にはあまりメリットは受けないとおもわれます。 

日本語化とGooglePlayストア

最近の中華系SIMフリースマホの進化は著しく、性能に比べ非常に価格が安いので、リスクを負っても輸入して使いたくなることもありますが、中国国内版ですとなにかとスキルを要求されます。

http://www.flickr.com/photos/51449066@N06/13792212963

photo by JerryLai0208

XiamiやOPPO、OnePlusのColorOS版など、いわゆるカスタムROMと呼ばれるファームを使用していることがほとんどです。 

日本語ロケールが設定できなかったり、GoogleのアプリどころかGooglePlayが入っていないことが多く、ストアを利用するにはいわゆる野良アプリとして、GooglePlayそのもののAPKを探してインストールするなどの、それなりの手間(あるいはスキル)が求められます。  

Androidでは基本的にGoogleアカウントなりのサービスがないと使えないのですが、中国からGoogleが撤退し、また閉め出されていることもあり、アカウントなしで使用できるようになっているのですが、これが日本で使用するには面倒なことになる可能性があります。
グローバルモデルがあっても、海外からの通販でははっきりしていないことも多く、この点のリスクを許容できるかどうかが重要です。